コラム2025.11.20

フリーコンサルに休みはある?育休や長期休暇も可能

「コンサルタント」という職業に対し、どのようなイメージをお持ちでしょうか。「激務」「徹夜」「休日返上」といった言葉が連想されることが多いかもしれません。実際、コンサルティングファームに所属していると、クライアントワークのプレッシャーや社内業務に追われ、長期休暇どころか、週末さえも仕事のメールチェックから逃れられないというケースは少なくありません。

しかし、働き方の選択肢として「フリーコンサルタント」を選ぶ人が増えている今、その常識は覆されつつあります。「フリーランスになると休めなくなるのではないか」という不安を持つ方もいますが、実態はその逆であることも多いのです。

フリーコンサルタントになれば、働き方の主導権は自分自身に移ります。それはつまり、働く時期も、休む時期も、自分でコントロールできるということを意味します。育児のために数ヶ月休むことも、リフレッシュのために1ヶ月の海外旅行に行くことも、決して夢物語ではありません。

本記事では、フリーコンサルタントの「休暇」の実情について徹底解説します。育休や長期休暇を取得するための具体的な戦略、収入とのバランス、そして企業に属さないからこそ得られる「本当の自由」について、お伝えします。

休みは「もらう」ものから「作る」ものへ

会社員時代、有給休暇を取得する際に「申し訳ありませんが…」と上司や同僚に断りを入れていた経験はないでしょうか。組織に属している以上、休暇は会社から「許可をもらって取得するもの」という意識が強くなりがちです。しかし、フリーランスの世界では、その概念が根本から変わります。

「コンサルは休めない」は過去の話

かつて、コンサルタントといえば「24時間365日戦うビジネス戦士」のような働き方が美徳とされていた時代がありました。しかし、現在は社会全体でワークライフバランスの見直しが進んでおり、コンサルティング業界も例外ではありません。

特にフリーコンサルタントの場合、クライアントとは「雇用契約」ではなく「業務委託契約」を結びます。これは、指定された成果を出すこと、あるいは契約した業務範囲内で役務を提供することが求められる契約であり、会社員のような無制限の忠誠心や、付き合い残業を求められるものではありません。

また、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進により、リモートワーク可能な案件が急増しました。物理的な出社が不要になることで、移動時間が削減され、業務の効率化が進んだ結果、休息時間を確保しやすくなっているのが現状です。「コンサル=休めない」というのは、もはや過去のステレオタイプであり、特にフリーランスにおいては、自分のマネジメント次第でいくらでも休息を確保できる環境が整っています。

フリーコンサルなら休みは自分で確保できる

フリーコンサルタントが長期休暇を取得できる最大の理由は、その働き方の構造にあります。

コンサルティングファームでは、一つのプロジェクトが終わると、息つく暇もなく次のプロジェクトにアサイン(配属)されるのが一般的です。会社としては、コンサルタントを稼働させ続けなければ収益が上がらないため、空白期間(アベイラブル期間)を作ることを極端に嫌います。たとえ制度上で「サバティカル休暇(長期休暇制度)」があったとしても、社内の競争環境や評価への影響を考えると、実際に1ヶ月単位で休むことは精神的にも政治的にも非常に困難でしょう。

一方、フリーコンサルタントの場合、案件と案件の間には必ず「契約の切れ目」が存在します。

休みを作るメカニズム

  1. 案件終了: 3ヶ月や6ヶ月の契約期間が満了する。
  2. 空白期間の設定: 次の案件をすぐに開始せず、あえて1ヶ月〜2ヶ月の空白期間を作る。
  3. 休暇の実行: この期間は誰の指揮命令も受けない完全な自由時間となる。
  4. 次回稼働: 休暇が明けるタイミングに合わせて、次の案件を探し、契約する。

このように、フリーランスにとっての休みは、誰かに許可をもらうものではなく、自分で計画し、確保するものへと変化します。会社員であれば「また長期で休むの?」と白い目で見られるかもしれませんが、フリーランスであれば、誰からも文句を言われる筋合いはありません。この「自分で決められる」という精神的な開放感こそが、フリーランスの最大のメリットの一つと言えるでしょう。

フリーコンサルの「休み」の基本構造

「休めることはわかったが、その分収入が減るのではないか?」という疑問は当然のことです。フリーコンサルタントは「ノーワーク・ノーペイ(働かざる者食うべからず)」が原則です。しかし、コンサルタントの単価構造を理解すれば、十分に休みを取りながら高収入を維持できることがわかります。

稼働率と年収のリアルな関係性を知ろう

フリーコンサルタントの報酬単価は、会社員時代の給与と比較して非常に高水準です。これは、ファームのマージン(利益や販管費)が引かれないことや、即戦力としての高い専門性が評価されるためです。

例えば、月額単価150万円の案件を獲得できるスキルを持つコンサルタントの場合、年間の稼働月数によって年収(年商)は以下のように変動します。

稼働月数と年商のシミュレーション(月額150万円の場合)

稼働パターン稼働月数休暇期間年間売上(年商)備考
フル稼働12ヶ月0ヶ月1,800万円一般的な会社員以上に働くスタイル
標準稼働11ヶ月1ヶ月1,650万円年末年始やお盆に加えて長期休暇を取得
ゆとり稼働10ヶ月2ヶ月1,500万円夏と冬にそれぞれ1ヶ月のバカンス
育児・介護8ヶ月4ヶ月1,200万円ライフイベントを優先した働き方

ご覧の通り、1年のうち2ヶ月(約60日間)を完全に休んだとしても、年商は1,500万円に達します。一般的なコンサルティングファームのマネージャークラスの年収と比較しても、遜色ないか、あるいは手取りベースでは上回る可能性があります。

これは、「単価が高い」からこそ実現できる働き方です。単価の低い職種では、休めば休むほど生活が苦しくなりますが、フリーコンサルタントのような高単価職種においては、「労働時間を減らして、人生の時間を買う」という選択が現実的に可能なのです。

案件によって休みの取りやすさは変わる

すべてのプロジェクトで自由に休みが取れるわけではなく、クライアントの業界やフェーズによって働き方は大きく異なるからです。自身のライフスタイルに合わせて、無理なく稼働できる案件を見極める「目利き」が重要になります。

休暇を取りやすい案件の特徴

  • 成果物ベースの案件: 戦略策定や調査報告書の作成など、期限までに成果物を出せば、プロセス(いつ作業するか)は問われない案件。自分のペースで進めやすいため、平日に中抜けして休むことも可能です。
  • PMO案件: プロジェクトのスケジュールや会議体が明確に決まっており、業務が計画的に進むため、比較的休暇が取りやすい傾向にあります。突発的なタスクが少なく、事前に相談しておけばスムーズに休みを確保できるケースが多いです。
  • スポットコンサル: 1時間単位のインタビューや、短期集中型の支援。案件が入っていない日はすべて休みとなるため、カレンダーのコントロールが容易です。
  • 常駐型(クライアント先への出社必須): クライアント社員と同じ勤務体系を求められる場合、急な休みや長期休暇は取りにくくなります。

休暇を取りにくい案件の特徴

  • システム開発の要件定義・テスト支援: 開発スケジュールと密接に連動しているため、自分だけ抜けることが難しいフェーズがあります。
  • 炎上案件の火消し: トラブル対応のために参画する案件は、高単価ですが、鎮火するまでは休みなしの覚悟が必要です。

フリーコンサルタントとして「休み」を重視するのであれば、通勤時間の不要な「リモートワーク案件」を選ぶか、週3〜4日稼働などに「稼働率を調整」して契約することが有効です。コンサルタントは時間ではなく成果で評価されるため、あらかじめ稼働率を下げておくことで、プロとして成果を出しつつ確実に自由な時間を確保できます。

フリーコンサルが「育休」を取得するリアル

ライフイベントの中でも、特に「育児休業(育休)」はキャリアに大きな影響を与えます。会社員であれば制度として保障されていますが、フリーランスの場合はどうなるのでしょうか。ここでは、きれいごと抜きの厳しい現実と、それを乗り越えるための対策について解説します。

フリーコンサルに「育休」は存在するのか?

結論から申し上げますと、フリーランスには、法律で定められた「育児休業制度」は存在しません。また、会社員が育休中に受け取れる「育児休業給付金(給料の約67%〜50%)」も支給されません。

会社員の育休とフリーランスの休暇を比較すると、以下のような違いがあります。

コンサルファーム(会社員)の育休

  • 権利: 法律により取得が保障されている。会社は拒否できない。
  • 期間: 原則として子供が1歳になるまで(最長2歳まで延長可)。
  • 収入: 雇用保険から育児休業給付金が支給される。社会保険料(健康保険・厚生年金)が免除される。
  • 復帰: 原則として元の職場への復帰が約束されている。

フリーコンサルタントの育休(長期休暇)

  • 権利: 法的な権利はない。クライアントとの契約次第。
  • 期間: 自分で自由に決められる(制限なし)。
  • 収入ゼロになる。給付金はなく、国民健康保険や国民年金の支払いは続く(※産前産後期間の国民年金免除制度などは一部あり)。
  • 復帰: 自分で新たに案件を獲得する必要がある。

このように、制度面だけを見ればフリーランスは圧倒的に不利に見えます。「育休」という制度がない以上、フリーランスにとっての育休とは、「貯蓄を取り崩しながら仕事をしない期間」と同義です。

しかし、フリーランスには「期間の縛りがない」というメリットがあります。会社員であれば「男性の育休は1ヶ月が限界」といった無言の圧力があるかもしれませんが、フリーランスであれば半年でも1年でも、資金さえあれば好きなだけ休むことができます。

育休中の収入をどう確保するか?具体的な方法

では、給付金のないフリーコンサルタントは、どのようにして育休期間を乗り切ればよいのでしょうか。現実的な対策は以下の3つです。

1. 「細く長く」働くスタイルへの切り替え

会社員の育休中は、原則として働くことができません(一定以下の就労は認められる場合もありますが、給付金が減額される可能性があります)。しかし、フリーランスにはその制限がありません。 完全に休むのではなく、週1日程度の軽めの案件や、スポットコンサルだけを継続することで、収入をゼロにせず、かつキャリアの断絶を防ぐことができます。 「育児の間に稼働率を50%に落として、月50万円だけ稼ぐ」といった柔軟な働き方ができるのは、フリーランスならではの強みです。

2. 高単価案件での「貯蓄」を育休手当とみなす

これが最も基本的かつ重要な考え方です。前述の通り、フリーコンサルタントは会社員よりも手取り収入が多くなる傾向にあります。 例えば、月収が会社員時代より50万円増えたとします。この増額分を生活水準を上げることに使わず、すべて「将来の休暇用資金」としてプールしておきます。年間で360万円貯まれば、それを原資として半年〜1年間の育休を取得しても、生活レベルを落とさずに暮らすことができます。「会社員なら引かれていたマージンや保険料を、自分で管理して積み立てているだけ」と考えれば、給付金がないことは決して損ではありません。

3. パートナーの扶養や制度の活用

配偶者が会社員の場合、フリーランスとして収入がない(または低い)期間は、配偶者の社会保険の扶養に入ることができる場合があります。これにより、健康保険料や年金保険料の負担を抑えることが可能です。また、出産育児一時金(出産時に支給されるお金)は、国民健康保険加入者でも受け取ることができます。

フリーランスの育休は、「制度に守ってもらう」のではなく、「自分で資金計画を立てて勝ち取る」ものです。計画性さえあれば、会社員以上に自由で豊かな育児期間を過ごすことが可能です。

フリーコンサルが「長期休暇」を取得するリアル

育児だけでなく、海外旅行や趣味、あるいはスキルアップのための留学など、1ヶ月以上の長期休暇を取得したいと考えるコンサルタントは多いでしょう。ここでは、実際に長期休暇を実現するためのスケジューリングについて解説します。

【長期休暇】1ヶ月休むための年間計画の立て方

フリーコンサルタントが仕事を途切れさせず、かつスムーズに長期休暇に入るためには、逆算思考でのスケジュール管理が不可欠です。

例えば、「8月に1ヶ月間ヨーロッパ旅行に行きたい」と決めた場合、以下のようなタイムラインで動きます。

理想的な年間スケジュール例

  • 1月〜6月: 高稼働・高単価案件に集中して参画。この期間に休暇中の生活費も含めて稼ぎ切るイメージで働く。
  • 5月頃: エージェントやクライアントに対し、「現在の契約は7月末で終了し、8月は稼働しない」旨を明確に伝える。更新の打診があっても、丁重にお断りするか、9月以降の再開を交渉する。
  • 7月: 業務の引き継ぎやドキュメント整理を完璧に行う。次の案件(9月開始)の面談もこの時期に進めておき、内定をもらっておくのがベスト。
  • 8月完全オフ。仕事はせずにリフレッシュに専念する。
  • 9月: エージェントと連携して新規案件に参画、または以前のクライアントからのリピート案件で稼働再開。

重要なのは、「案件の合間に休む」というリズムを作ることです。 プロジェクトの途中で「来月休みます」と言うのは、クライアントに多大な迷惑をかけるため、プロとして失格です。しかし、契約更新のタイミングであれば、誰にも迷惑をかけずに堂々と休むことができます。

コンサルティング案件の多くは、3ヶ月ごとの契約更新(ロールオーバー)が一般的です。つまり、3ヶ月に1回は「休むか、続けるか」を選択するチャンスが訪れます。このサイクルを上手く利用することが、自由な時間を手に入れるコツです。

キャリアの主導権を握り、自由に休もう

ここまで、フリーコンサルタントの休暇事情について解説してきました。 結論として、フリーコンサルタントは「休みがない」どころか、計画次第で「誰よりも自由に休める」職業です。会社員時代のように、GWやお盆の混雑する時期に高い旅費を払って旅行に行く必要もありません。平日の空いている時期に、安く快適に旅行することも可能です。

休みの予定を決めて案件を探そう

これまでのキャリアでは、「仕事の予定が決まってから、空いている日にプライベートの予定を入れる」という順序だったかもしれません。しかし、フリーランスになったら、その順序を逆転させましょう。

「まず、休みの予定を決める。そして、その予定に合わせて案件を探す」

これが、人生の主導権を握るということです。「来年の夏は2ヶ月休んで、子供とサマースクールに行く」と決めたなら、それに合わせて10ヶ月で必要な年収を稼げる案件を探せば良いのです。仕事は人生を豊かにするための手段であり、目的ではありません。

まずはエージェントに理想の働き方を相談しよう

とはいえ、自分一人で「休める案件」や「期間が決まっている案件」を探すのは骨が折れる作業です。そこで活用すべきなのが、フリーコンサルタント専門のエージェントです。エージェントは、あなたの代わりにクライアントと条件交渉を行い、希望する期間や稼働率に合った案件を見つけてくれます。

特に、自由な働き方を実現したい方におすすめなのがLuxe FreeConsultです。

Luxe FreeConsultなら以下が実現可能です。

  • 柔軟な案件提案: 「週3日稼働」「フルリモート」「期間限定」など、ライフスタイルに合わせた案件のマッチング実績が豊富です。
  • 条件交渉の代行: 「8月は稼働できない」「来月は育休を取りたい」といった希望を、エージェントが間に入ってクライアントに伝え、調整してくれます。
  • 高単価案件: 休みを取るために必要な「資金力」を確保するための、高単価なプライム(直請け)案件を多数保有しています。

仕事もプライベートも諦めない、あなたらしい自由なコンサルタントライフを実現いたします。

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About Us

この記事の著者

ラックスフリーコンサル編集部

外資系大手コンサルティングファーム出身。現在は、フリーランスITコンサルタント・PMO専門エージェントを運営し、多くの方のキャリア形成を支援しています。自身の経験から、高単価案件の獲得術やクライアントとの交渉術、市場価値を高める戦略などを熟知。このブログを通じ、案件成功からその先のキャリアまでを見据えた、フリーコンサルタントとして成功するための情報をお届けします。

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